補償内容について

東京海上日動のちょいのり保険は当日でも利用可能?

東京海上日動のちょいのり保険は当日でも利用可能なのでしょうか?

東京海上日動にはトータルアシスト自動車保険のほかに1日単位で加入することができるちょいのり保険というプランがあります。

例えば独立して結婚した子供が帰省した時に実家の車に乗る時や、複数人で1台の車を乗り回す時など補償の対象となっている人が車を運転する時に加入することで、もしも事故を起こしたとしても普通の自動車保険と同じように補償を受けられるようになります。

ちょいのり保険には車両保険ありのプランとなしのプランが用意されており、車両保険ありのプランは1500円、車両保険なしのプランは500円から加入することができるようになっています。

ちょいのりプランの利用には事前登録を行っておく必要があり、これを行っていないと一部利用ができないものが出てくることがあります。

車両保険なしのプランを利用する場合は事前登録を行っていないくても当日から補償を受けることができるのですが、車両保険ありのプランは事前登録を行ってから1週間経たないと利用できないようになっています。

事前登録自体は1度行えばいいので、ちょいのり保険を利用する可能性のある方は早めに登録を済ませておきましょう。

ほとんどの方は500円で利用することができるプランを選ぶと思いますが、まれに充実した補償が受けられるプランが良いという方もいるので当日になり困らないようにするために早めに準備をしておきましょう。

ちょいのり保険を利用すると東京海上日動の自動車保険に新規で加入する人にとってお得な割引を受けることができるようになります。

新規で加入する方に利用日数に応じて変わる割引を受けることができるようになり、ちょいのり保険を20日以上利用すると20%、10~19日利用で15%、5~9日利用で10%の割引を受けることができるようになります。

少し話がそれましたが、ちょいのり保険は車両保険のない500円のプランなら当日から、車両保険ありの1500円のプランなら事前登録を行った1週間後から利用することができるようになるので、1日だけ補償を受けられるようにしたいという方は是非利用してみてください。

1日だけ加入することができるプランは東京海上日動のほかにも三井住友海上やあいおいニッセイ同和損保が提供しているので、そちらが良いという方は確認してみてください。

基本的には補償内容は変わらないので後は割引などで判断すると良いと思いますよ。

東京海上日動の車両保険にある車対車+Aについて詳しく解説

東京海上日動の車両保険にある車対車+Aについて詳しく解説していきたいと思います。

東京海上日動に限った話ではありませんが、車両保険には自動車事故に関してはほぼ全てを補償してくれる一般車両保険と補償範囲が限定されたエコノミー型とも言われる車対車+Aがあります。

一般車両保険と車対車+Aの補償範囲の違いは以下のようになっています。

車対車+Aではその名称通り車同士の事故が起こった時のみ補償の対象となるというものになっています。

+AのAはAccident(災難)を意味しており、上記のとおり盗難、火災・爆発や暴力行為による破損、台風・洪水・高潮、落書き・ガラス破損、物の飛来・落下などに対して補償を行うという意味です。

車対車+Aは補償範囲が狭くなっている分一般車両保険と比べるとだいぶ保険料が安くなっています。

ただ車対車+Aは自損事故や当て逃げに対して補償されなくなるので多少の不安は残ってしまいますね。

多くの方は契約する車の年数が少ないうちは一般車両保険、時がたって価値が落ちてくると車対車+A、かなり古くなってあまり価値がなくなると車両保険に加入しないというように区分けしているようです。

どこで変えるかは人によりますが100万円以上の価値がある場合は一般車両保険、50万円から100万円なら車対車+A、50万円以下なら車両保険なしとするのが平均的な価格なようです。

判断基準はその金額を一括で支払うことができるかどうかです。

車対車+Aに加入するか方は相手の車がいない時の事故は保険がおりないと割り切って、多少の修理費用は自分負担しても仕方ないと思うようにしてください。

当て逃げに関してはドライブレコーダーを設置するなどすると回避することもできるのでいろいろ工夫してみてください。

東京海上日動自動車保険では盗難に対する補償は?

東京海上日動自動車保険では盗難に対する補償はどうなっているのでしょうか?

東京海上の車両保険を調べてみると盗難に関する補償は以下のようになっていました。

盗難に関しては車両保険のどのプランでも補償の対象となっているのがわかります。

盗難された車は東京海上日動が規定した日数以内に見つからない場合に契約時に設定した保険金が支払われるようになっています。

ただし盗難された車の管理がずさんだった場合は保険金が支払われないこともあるようです。

ずさんな管理というのは鍵をつけっぱなしで車を放置していたとかそういう理由です。

盗難された車についていた備品や乗せていた物は基本的には補償の対象外になります。

なお盗難車で事故を起こされた場合は車の持ち主ではなく運転していた人間に賠償責任が発生します。

車の盗難による補償はロードアシストでも受けることができるようになっています。

例えば出かけた先で車の盗難にあってしまった場合に、家に帰るまでの交通費を補償してくれたりします。

またオプションで追加することができるレンタカー費用等選べる特約では車の盗難に会った際にレンタカーを借りる費用を補償してもらうことができるようになっています。

このように東京海上日動の自動車保険には盗難に対する補償がいくつもあるので、盗難の心配をしている方はそれに対応した補償をつけておきましょう。

東京海上日動のトータルアシストとTAPの違いについて詳しく解説

東京海上日動のトータルアシストとTAPの違いについて詳しく解説していきたいと思います。

東京海上日動の自動車保険にはトータルアシスト自動車保険とTAPの2つの種類が用意されています。

トータルアシスト自動車保険は一般家庭用の保険で誰でも加入することができるようになっていますが、TAPは個人事業主の方で事業にのみ使用する車の場合だったり二輪自動車・原動機付自転車で契約する際や法人で契約する際に加入できるようになっています。

TAPは基本的に仕事で使う車で加入する保険だということですね。

そのためTAPには事故を起こした際の人に対する補償が手厚くできるようになっています。

それに加えて業務用ならではの補償もあり、だれが運転しても補償されるようなオプションをつけることもできるようになっています。

また割引についてもTAPならではものがたくさんあり、事業者にとってはありがたい内容となっています。

基本的な補償内容に関してはトータルアシスト自動車保険とTAPによる違いはほとんどありません。

一般的な家庭の方はトータルアシスト自動車保険に加入することになるのでTAPの方をそこまで気にする必要もないでしょう。

もしTAPの方に加入するという方は公式サイトからでは見積もりが取れないようになっているので近くの代理店やカスタマーセンターに連絡を入れてみてください。

東京海上日動トータルアシストの車両保険について詳しく解説

東京海上日動トータルアシストの車両保険について詳しく解説していきたいと思います。

東京海上日動トータルアシストの車両保険では一般車両保険とエコノミー(車対車+A)を選択できるようになっています。

一般車両保険とエコノミーの補償範囲の違いについては以下のようになっています。

車両保険には車両全損時諸費用補償特約と車両搬送費用保障特約およびサービスが自動でセットされるようになっており、更にオプションで「レンタカー費用等選べる特約」「車両新価保険特約」「地震・噴火・津波危険車両全損時一時金特約」「車両無過失事故に関する特約」「車両全損時諸費用保険金倍額払特約」が用意されています。

車両搬送費用保障特約はロードアシストを利用するための特約となっています。

特別珍しい補償や特約はなく、一般的な補償内容となっていると思います。

車両保険には実際に事故を起こした時に自己負担となる免責を設定することで保険料を抑えることができる仕組みがあります。

免責には「定額方式」と「増額方式」があり、定額方式では何回事故をこしても同じ額の負担となっていますが、増額方式では2回目以降の事故で負担する金額が大きくなっている物を言います。

東京海上日動では各方式の免責金額は以下のように設定されています。

定額方式:0万、3万、5万、7万、10万、20万
増額方式:「0-10万」、「3-10万」、「5-10万」

増額方式では左の数字が1回目の事故で、右の数字が2回目以降の事故で負担する金額になります。

当たり前ですが自己負担が大きいほど保険料安くなります。

一般的によく使われるのが「0-10万」、「0-5万」、「5-5万」、「5-10万」などになりますが、無理のない範囲での設定にすることをおすすめします。

公式サイトにはのっていなかったのですが、約款には免ゼロ特約なども記載されていたので、興味のある方は担当の方に相談してみるといいでしょう。

車両保険は通常の契約にはつけておいた方がいいですが、車両が古くなって価値がほとんどなくなっているものにはなくてもいいかもしれません。

7年50万以下など車両保険を外す基準となる年数や車両価値などを決めておけばどうするか迷わずに済むかもしれませんね。

エコノミーにする場合は補償範囲などを十分確認したうえで付帯するようにしましょう。